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観光とカジノ　-3-

東京ディズニーリゾート

地域振興型テーマパークの限界

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　テーマパークを端的に表現すると、「特定のテーマによる非日常的な空間の創造を目的として、施設・運営がそのテーマに基づいて統一的かつ排他的に行われているアミューズメントパーク」。経済学者の根本祐二氏は、著書「テーマ・パーク時代の到来」で、この様に要約しています。
　例えば、テーマパークの代表格である各国のディズニーランドに関しては、アトラクション施設・レストラン・従業員のユニフォーム・通路・ゴミ箱まで、ディズニーオリジナル仕様です。そして、園内からは、外の山々や高層ビルといった現実世界が見えない立地になっています。
　テーマの純度を高めれば高めるほど、コスト増加につながるため、こういった本格的
テーマパークには、コストをカバーできるだけの、集客に結び付く高い知名度が求められます。テーマパーク存続の鍵は、高い知名度、ユニークなアトラクション施設、入場者を確保できる立地条件なのです。

千葉県浦安市埋立地にオリエンタルランドの開発で、1983年4月オープンした東京ディズニーランドは、初年度1,036万人の圧倒的入場者数を記録、日帰り遊園地を超えた、テーマパークという新たな概念を日本で確立しました。
　他の民間開発業者達は、東京ディズニーランド開園以後、日本国内でのテーマパーク需要が拡大すると見込み、広大な土地の確保に走ります。これにより、各地に地価値上がりをもたらし始めました。

　民間企業単独より、公益性を重視する地方自治体も加えた第三セクターでリゾート開発を行う方が、土地開発の面で望ましいと考えた政府は、リゾート開発の優遇措置を盛り込んだ新たな法律を取りまとめます。こうして、1987年、総合保養地域整備法（通称：リゾート法）が制定されました。
　リゾート法を背景に雨後の筍の如く、北海道から九州まで、主に第三セクター方式によるテーマパークが開園していきます。

　しかし、日本で湧き起こった地域振興型と言えるテーマパークのほとんどは、テーマそのものに面白みがなく、アトラクション施設が単調でリピーターを確保できませんでした。車でしか行けない場所にあり知名度は低く、平日の入場者数はほとんどない割に、規模が大きすぎたりしたため、採算が合わず投資額を回収できなかったのです。
　90年代のバブル経済崩壊による地価下落が追い打ちをかけ、資産価値が下がり、金融機関から十分な融資を受けられなくなった多くの地域振興型テーマパークは、巨額負債を残して閉園していきました。

　一方、2001年3月、大阪市にユニバーサル・スタジオ・ジャパンが開園、同年9月には東京ディズニーランドに隣接した東京ディズニーシーも開園、浦安市舞浜のディズニー関連施設で東京ディズニーリゾートを形成します。

2007年度日本のテーマパーク入場者数ランキング

　右の2007年度日本のテーマパーク入場者数ランキング（出典：レジャーランド＆レクパーク総覧2009）を見ると、今日の国内テーマパークは、東の東京ディズニーリゾート、西のユニバーサル・スタジオ・ジャパンの2強状態となっています。
　4位のナムコ・ナンジャタウンは、1996年7月、池袋にオープンした屋内型フードテーマパークです。
　遊びと食を融合させたアミューズメント施設は、単独での集客力に欠けるものの、都心やショッピングセンター内での省スペース型テーマパークとして、今後も高リピート率が期待できます。

　屋外型テーマパークを新設する際、一番重要となる要素が立地条件です。気候が温暖で野外遊園に適しているか、人口密集地域から離れていないか、駐車場や将来の拡張に備えた十分な用地か、ゲートまでたどり着くのに不便はないかといった点です。
　テーマパークの規模について地理学者の奥野一生氏は、著書「新・日本のテーマパーク研究」の中で、次の様に述べています。「大規模施設である事が1日のテーマパーク回遊を不可能とし、宿泊客とリピーターを発生させる。単独では小規模であっても、複数のテーマパークが近接する事によって、規模拡大と同様の効果を期待できる。大規模施設もしくは複数施設開園可能な立地場所が立地条件として重要となる」